研究成果　技術種類別（技術情報） | 長野県農業関係試験場

研究成果『技術情報』

長野県農業関係試験場にて取り組んだ「技術情報」の研究内容とその成果をご紹介します。

果樹平成22年（2010年）農試・知財部、果樹試・育種部

SSRマーカーを用いた県職務育成プルーン品種の識別

葉片から抽出したＤＮＡを鋳型とし、２種類のＳＳＲマーカーを用いて解析することで、供試した23品種は県職務育成品種「サマークイーン（プルーン長果６）」、「オータムクイーン（プルーン長果７）」を含め識別できる。

果樹平成22年（2010年）農試・知財部、果樹試・育種部

SSRマーカーを用いた県職務育成あんず品種の識別

葉片から抽出したＤＮＡを鋳型とし、２種類のＳＳＲマーカーを用いて解析することで、供試した20品種は県職務育成品種「信州サワー」を含め識別できる。

作物平成22年（2010年）野花試・畑作育種部

加熱絞り充填豆腐試作法による大豆奨励認定品種の豆腐加工特性評価

加熱絞り豆乳による小規模充填豆腐試作法で試作した県内大豆奨励認定品種の豆腐破断強度は、蛋白質含有量の高い品種で高く、低い品種では低い傾向である。また、食味官能評価では品種間で違いが見られ、｢ギンレイ｣の豆腐は軟らかいが甘味が強くこくがあるなど、各品種にそれぞれ味、食感などの食味特徴がある。

作物平成22年（2010年）農試・作物部、農業技術課

大豆転換畑における雑草性赤米の除草剤による防除効果

大豆のイネ科雑草対象の茎葉処理剤ポルトフロアブル、セレクト乳剤、ナブ乳剤、ワンサイドＰ乳剤、畝間処理剤バスタ液剤および一年生雑草対象の初期土壌処理剤デュアール乳剤、ラッソー乳剤、ゴーゴーサン乳剤は雑草性赤米に除草効果が認められる。

作物平成22年（2010年）農業技術課

雑草性赤米の多発による栽培水稲の減収

雑草性赤米の激発ほ場では栽培稲が最大 25％減収する。

作物平成22年（2010年）農試・作物部、農業技術課

雑草性赤米は水田作業機の足回りと付属アタッチメントおよびコンバイン排出残渣から拡散する

雑草性赤米の種子は発生田においての耕起、代かき、田植え作業に用いるトラクターとロータリ、ハローおよび田植機に付着した泥に捕捉され、また、収穫作業時にコンバインから排出される残渣にも混在する。

作物平成22年（2010年）農業技術課、農試・作物部

平成２２年高温による現地「コシヒカリ」、「秋晴」の白未熟粒多発とその要因

平成 22 年度の現地「コシヒカリ」、「秋晴」は、出穂後 20 日間の気温が高くなると白未熟粒の発生率が高くなる。移植日を遅くすると出穂日が遅くなり、白未熟粒発生が軽減される。

作物平成22年（2010年）農試・作物部

掛け流しかんがいによる「あきたこまち」の白未熟粒軽減対策

「あきたこまち」において出穂後 20 日間の掛け流し潅漑、および出穂前後２週間の湛水管理を行うと白未熟粒発生の軽減効果がある。

作物平成22年（2010年）農試・作物部

「コシヒカリ」の白未熟粒発生に影響を及ぼす諸要因について

水稲の白未熟粒発生は、１穂当たり籾数が減少すると低下し、幼穂形成期に根を切断すると増加する。また、白未熟粒は登熟期間の気温が高いほど増加する傾向にある。さらに、無追肥条件で増加し、追肥により軽減する傾向がある。

作物平成22年（2010年）農試・企画経営部、農業技術課

集落営農組織損益分配ソフト（農事組合法人版）は収入差プレミアム方式による損益分配ツールとして活用できる

集落営農組織損益分配ソフト（農事組合法人版）は、使用収益権の設定による農地の賃借契約を結び水田農業を行う集落ぐるみ型の法人において、ほ場ごとの収入差を反映した分配計算を効率的に行うことが可能である。

作物平成22年（2010年）農試・作物部、農業技術課

大麦での耕うん同時畝立栽培における隣接する畝の間隙と収量の変動

大麦での耕うん同時畝立栽培において、隣接する畝の間隙が広くなると減収につながるため、間隙を 40～50cm 程度とする。

作物・土壌肥料平成22年（2010年）農試・作物部、農業技術課

麦類の塩安（塩化アンモニウム）追肥と収量・品質

大小麦の追肥に塩安の利用が可能で、慣行の硫安追肥と収量・品質の差はない。

野菜・花き・きのこ・病害虫平成21年（2009年）南信試・栽培部

発生予察用粘着トラップ（ＳＥトラップ）とファネルトラップにおけるオオタバコガ誘殺数の違い

オオタバコガの発生予察で使用している市販の粘着トラップ（ＳＥトラップ：白色）（以下、粘着トラップ）とファネルトラップ（黄色）（以下、ファネルトラップ）の誘殺数を調査したところ、粘着トラップの誘殺数が多く、防除時期の把握には適していると考えられた。なお誘殺ピークを把握する場合には、調査間隔を短くすることが必要と考えられる。

果樹・病害虫平成21年（2009年）南信試・栽培部